4　厳罰の時代背景とその減少
★強制徴発の結果★
　現代からみれば、イギリスの帆船時代の海軍の処罰は、きわめて残酷なものであった。海軍
が、なぜそのように残酷であったかについては、まず当時の社会はまだまだ封建時代の習慣
を身につけており、主人は召使に平手打ちをくわしたし、また雇主は使用人を鞭で打つことも
まれではなく、学校でも鞭打ちも教育方法であったし、国家も放浪者に焼印を押したり、鞭打ち
をしていた。そして、ロイド氏は「強制徴発の結果、雑多な人びとが乗艦しているため、規律を
厳しくせざるをえず、サディストになる誘惑も大きかった」（同２４２ページ）とのべているように、
海軍の強制徴発が貧民の強制労働の重要な方法として実施されていたからにほかならない。
それでも時代が下がるにつれて、死刑といった処罰は重罰にかぎってしか行われなくなった。
　１７３１年に制定された海軍本部規則は、それまでの軍艦での処罰を整理するとともに、艦長
は、「海上での古来からの慣行に従い、ねこ鞭による裸の背中の鞭打ちを１２回以上命ずるこ
とはできないとし、さらにその過失が厳罰に値しても、違反者は軍法会議に呼び出されるまで
監禁しておく」という規定になった。こうした規定は、おおむね無視された。怠け者、泥酔者、士
官嘲笑者、利敵行為者には３、４ダースの鞭打ちが行われていた。
★横暴艦長の裁判★
　それでも、艦長の横暴や残忍に対する批判が高まり、艦長が裁判にかけられる例も出て来
た。その例をあげると、１８０８年末に、東インド艦隊の司令官は、ボンベイにいるネレイド号の
乗組員から請願書を受取った。それには、「ロバート・コルベット艦長の指揮のもとで、いままで
経験したこともないような苛酷な使われ方で働かされ、ささいなことでもその気まぐれな感情を
むき出しにして、大きな棒でわれわれをぶった」と、不満がのべられてあった。
　マダガスカルで反乱が起きたが、それ以前に２３人が脱船していた。反乱は鎮圧され、１８０
９年軍法会議が設けられたが、それが起きた状況が証言により確認されたため、１人が絞死
刑、２人が有罪になっただけであった。
　同年２月６日、コルベット艦長の軍法会議で、その詳細があきらかになった。起訴状によれ
ば、「同艦長は他艦では窃盗を罰する時に使う習慣になっていたねこ鞭を使ったばかりか、肌
がむけたところで塩漬ピクルスを背中にかけたり、……普通使ってはならないとされている棒
切れでぶっていた」。法廷は残忍の　容疑が部分的に証明されたとして、戒告処分を勧告した
（ロイド２４３−４ページ）。
　１８３５年、議会は海軍に処罰の報告書を出すよう要求した。それにともない鞭打ち刑も減少
して行き、１８６１年には１０００件、１８７８年には２件になった。最後の鞭打ちは１８８０年に実
施されたことになっている。しかし、海軍では、鞭打ちは公的には廃止されなかった。それはさ
ておき１８６２年、海軍はいままでの残虐な処罰にかえて海軍刑務所を設置し、悪質な違反者
を厳格な条件のもとで監禁することとした。また、海軍から追放して市民刑務所で懲役刑にし
たり、あるいは艦内の監房に押し込める判決が出される場合もあった。さらに、艦内での処罰
は、従来罪滅ばしとして行われていた不潔で不快な作業と同じものになっていたが、若者には
竹鞭で尻を数回打つ判決が出されることもあった（ハゲット８７ページ）。
　１８６６年に海軍規律法が制定され、いままでの中世的な規律維持をあらため、それを人間
的なものにし、軍法会議の手続きを改革したり、懲罰にいろいろな制限を加え、艦内における
独断的な暴君を押えた。

5　商船における船員の処罰
★慣習としての処罰★
　キッチェン氏は、イギリス商船における処罰の法的根拠について、「１７００年私掠法は脱船
者の賃金は没収するという規定を設けていたし、１７２９年法は脱船者の逮捕と送還また拘禁
を認め、さらに休暇でなく怠業した場合、賃金２か月分の罰金としていた。こうした措置は１８世
紀に通過した法律のなかにも再掲されている。それらすべてにわたって注目すべきことは、船
員は処罰を加えられる前に、弁明する機会があたえられていたことである。
　……１８２４年以降になると、ストウェル卿によれば『とんでもない不正行為があった場合で
も、非行船員に体罰を加える権限を商船の船長にあたえるかどうかについて、激しい論争が
あった』とのべている。彼は、翌年、他の事件について『海上職務は多くの人びとの生命や運
命を左右するので、身体に危害を加えてでも、規律を維持することは不可欠である』と付け加
えている。主人が召使にふるっている慣習上の権限はさておき、鞭打ち刑に関する法的根拠
は商船については特に定めていなかった」（同５５３−４ページ）が、それが行われていたとまと
めている。
★ささいなことで処罰★
　それでは、商船での処罰の実態は、どうなっていたのであろうか。ハゲット氏は、商船の船長
は軍艦の艦長のように独裁者になることはできなかった。彼らはイギリスに帰った時訴えられ
た。それに反論したとしても、損害はまぬがれえなかった。それでも、ある種の体罰は規律を
維持する方法として、商船でもいつでも用いられていたという。
　トーマス・ガーロック船長は、１７００年中央刑事裁判所で、数人の乗組員を鞭打ったところ反
乱を起され、他の乗組員や船客とともに小さな島に置き去りにされたと証言した。
　船長は懲罰のため、ハム、エッジル、ウェザエルをこらしめたことを認めた。エッジルは操舵
手であったが、箱を破って約１２ポンドの白砂糖を盗んだ。ハムは豆についた緑青に文句をい
った。船長は料理室に出向いた鍋のふちから大量の緑青を取り除いた。船長は日本の竹でハ
ムを鞭打った。ウェザエルはボースンをなぐったので鞭打たれた。
　そうした場合処罰を行わなくても、船内の秩序は維持されたし、混乱に陥るようなことはなか
った（同３２ページ）。
　さらにつづけて、商船の乗組員に対する処罰がいつも軽かったわけではない。多くの船長が
故意に残酷でサディスティックであったことは、誰がみても公平な船員や観察者が書き残して
いることで、十分にあきらかである。「わたしの知っている船長は悪意をみなぎらせて、小股す
くいを掛けたり、陸ではいえないようなくだらないことをいったりした。そして、乗組員にボートを
降させて、船尾から半マイルのところから漕がせたりした。その途中で出帆して、どんどん先に
行ってしまい、乗組員に５、６時間も漕がせたり、日没前まで捨ておいて引上げたりした」。
　また、ささいなことでも、鞭打たれた。コックは、生木以外にかまどにくべるものがなかったの
で、食事を時間通りに作ることができなかった。そのことでコックは船長に馬用の鞭でまともに
打ちすえられた（同３２−３ページ）｡
★乗組員に訴えられる★
　鞭打ちで、士官が訴訟を起こされ、罰金を払わせられた例がある｡例のバーローが主席士官
として乗船していた船が入港すると、ある船員の妻が訪船してきて、夫の死についてバーロー
をなじった。藤の束の積み付けが悪いにかかわらず、それが間違っていないと抗弁したので、
バーローはその男を藤のむちで打った。そうした仕打ちをされて男が苦情をいったり、船医に
診断してもらったこともなかった｡病気にかかったのは、それから１０か月もたってからであっ
た。船員の妻の弁護士は、過失致死罪が証明されれば左手にM印（murdererのMか、引用者
注）の焼印を押し、さらに現金や財産を没収することができるといっていた｡バーローは法廷で
争うことを望んだが、親せきがこんな事件で名前に傷つけることはないと、彼を説得した｡そこ
で、彼は５０ポンド出すことにしたが弁護士に拒否された。さらに５ポンド引き上げるといったと
ころ、示談が成立してしまった（コース１３８−９ページ）。
　また、時代はかなり下るが、１８６７年、ロックスリー・ハル号の船長バーンズは、アレンという
船員を治安判事パゲット氏のところに連行し、公海上で主席士官に暴行を加え、命令にまった
く従わず、命令を拒否しつづけたため、処罰したと報告した。他方、アレンは手錠をはめられた
上に、不法な暴行を受けたとして、バーンズ船長を告訴した｡治安判事は船長の陳述は完全に
立証されたと判断し、アレンに職務拒否について禁固２日、暴行についてさらに１日という名目
的な処罰を言渡した。他方、バーンズ船長は罰金にせずに監禁したとして、２２日間の禁固の
判決を言渡した。この事件を憤慨する声が、ロンドンの海運界に巻き起った｡先任船長の大物
代表がデイズレーリ首相に面会し、不当判決に抗議を表明した。内務大臣が仲裁に入り、バ
ーンズ船長は釈放され、治安判事は更迭されたという（同２３６ページ）。

6　海運法、処罰規定を設ける
★処罰の合法化★
　商船においても、軍艦ほど残酷でないとしても、かなり激しい体罰が行われていたのである。
それが、海軍のように一定の秩序のもとで実施されていないところに、１つの問題があった。次
のような法律が制定されたことで、船長の気ままな横暴は抑えられたが、逆に船長に処罰の
権限を法的にあたえ、それを通じて船員に雇用契約の履行を強制し、また船員の反抗を抑え
るのに役立てられることになった。
　キッチェン氏によれば、「その時代も、普通のイギリス刑法がイギリスに登録している商船に
適用されていたことはいうまでもない。それにもかかわらず、船員に関係のある１９世紀の法
律は、昔からの船員に対する処罰の伝統を受け継いでいた。１８４４年の一般商船船員法は、
船内で犯された暴行や殴打について陸上で効力のあるイギリス法にしたがって、即座に処分
することができると規定し、そして窃盗については起訴すべきであるという特別の規定も設けて
いた。
　当時、その法律は脱船者に対する拘禁、休暇でない怠業に対する賃金の減額または没収に
関する規定を、繰り返し設けている。しかし、規律制度の大変革が、１８５０年、５４年に制定さ
れた精巧な法律のなかで行われることになった」。
　「１８５０年海運法は……第１に、適格証明書の採用にともない、この法律に違反した士官、
『不適格あるいは洒びたり、暴君癖により義務をはたしえない』士官の証明書の取消しまたは
一時停止を行う権限をあたえた。
　第２に、休暇でない脱船や怠業の処置について、詳細な規定を設けるよう示唆している（これ
については次項、引用者注）。
　第３に、乗船契約書の形式は、……それを適用してよいと商務省が認可しかつ雇用者と被
用者がそれを採用することに合意したものでなければならないとした。
　第４に、この法律は船内で適当な処罰を実施してよい特殊な刑罰について、数多く規定して
いる。船舶を直ちに喪失、破壊したりあるいは大きな損害を及ぼすような職務怠慢、また船内
の人間の生命または身体を危険にさらすような職務怠慢についてもふれている。……
　最後に、船長は船員の素行について解雇証明書に裏書きし、航海終了時に報告を提出する
よう定めた」（キッチェン５５３−５ページ）。
★船員の猛反対★
　ところが、この１８５０年法が契機となって、北東海岸のいくつかの港でペニー・ユニオンと呼
ばれる労働組合が結成され、１８５１年１月にはサンダーランドでそれに盛られた船内規律条
項に反対する大規模な抗議集会が組織された。
　それら条項は、命じられた時間まで在船する、休日が終れば帰船する、船長や士官に横柄
で侮辱的な言動をはかない、乗船者または船の関係者にストライキや暴行を働いてはならな
い、けんかをしたり、そそのかしたりしてはならない、言い争ったり、無作法な言葉を使っては
ならない、船内に強い酒を持ち込んだり、飲んだりしてはならず、また酔払ってはならない、見
張り中に居眠りしたり、はなはだしい不注意をおかしてはならない、命じられた時間以外は灯
火を消す、メンデッキ以外で喫煙してはならない、持ち物を持ち出し、開け拡げて通気をするこ
とを拒んではならない、命じられた時間に就寝しなければならない、日曜日は仕事や病気でな
いかぎり礼拝式に参加しなければならない、礼儀に反する礼拝式を行ってはならない、日曜日
には清潔にし、ひげをそり、体を洗うこと、そして衣服を洗濯するという内容が含まれていた。
こうしたことを守らないと軽罪となった。そのいくつかは１８５０年法以前から存在したが、あれ
これと織り込まれたことが船員を怒らせてしまった。
　この法律は、「船員を奴隷に退歩させ、船員を脅迫、威圧し、船員から苛酷に税金（海運局
での雇人雇止手数料、引用者注）を取り立てる法律だ」といって反対していた。こうした不満に
加えて賃上げを要求した。サンダーランド、サウスシールズウエストハートルプールやブライス
では、それら要求を獲得するため、ストライキに入った。３、４週間たって、関係の港の船主は
要求通りの賃金を、船員に支払うことに合意したが、１８５０年法は反対通りにならなかった。
船員たちは、大きな労働組合を組織することに決し、組合員は毎週１ペンス拠出することにし
た。組合支部が、北東海岸の全部の港やハル、ヤーマス、ピーターヘッド、リバプールに設置
された。ペニー・ユニオンの代表はロンドンの商務省に出向き、自分たちの言い分を申し立て
ることになった。商務長官は新法は公正な試みだと主張したが、ペニー・ユニオンの嘆願は受
け入れられ、２２か条の規則はその効力を一時停止され、以前の状態に戻ることになった。ま
た、海運局での雇人・雇止手数料は、それを引き下げるという譲歩がえられた（コース２２２−
３ページ）。
　１８８０年になると、休暇でない脱船や怠業に対する逮捕は廃止された。その代りに、そうした
船員に罰金や没収の処罰は行うものの、退船の意思を４８時間前に通告すれば逮捕はまぬ
がれることになった｡それは単なる法律の変更であって、現実には脱船者は船主の代理人に
逮捕され、そして彼らが契約をやりとげるよう、船に連れ戻されていた｡また、この規定は、雇
用契約の履行の強制になっても、「その契約が奴隷契約に転化するおそれはない」とみていた
裁判所の見解と反するものであった。そのため、１８９４年統合法はこの改正を否定した。それ
により１８９４年の状態が、その後１９７０年海運法が制定されるまで、８０年間も続いたのであ
る（キッチェン５５５ページ）。
★イギリスに習う日本★
　明治政府は、早くも１８７６（明治９）年に西洋形商船船長、運転手及機関手試験免状規則、
１８７９（同１２）年に西洋形商船海員雇人雇止規則を制定している。それらはイギリス海運法
に学んだとされる。後者には、次のような規定があった。
第１０条　船長ノ指図二背ク者、許可ヲ得スシテ上陸シ又ハ許可ノ時限ヲ過キテ帰船スル者
（第１１条ノ脱船者ニアラス）、本務ヲ怠ル者、喧嘩口論ヲナス者、銘打スル者、私二銃器刀槍
或ハ酒類ヲ船中二貯フ者ハ、毎日其給金３日分ヨリ多カラサル額ヲ違約金トシテ雇主之ヲ収
メ、且其銃器刀槍或ハ酒類ヲ取上クルヲ得へシ
第１１条　船中二於テ徒党ヲ諜ル者、船長ヲ劫カス者、脱船スル者（雇入期限内二逃亡スル者
ヲ云フ）ハ其事情二因り百日以内ノ懲役二処ス、若シ船体船具ヲ毀傷シ又ハ載貨ヲ私用スル
者ハ、其実価ヲ償ハシムルノ外、本条２依テ其罪ヲ科スヘシ
　その後、１８９９（明治３２）年に船員法、１９３７（昭和１２）年に改正船員法、そして１９４７（同
２２）年に戦後船員法が制定されているが、明治初めの雇人雇止規則の意図が貫らぬかれて
いるばかりか、船内規律規定はさらに詳細を極めるようになり、罰則はさらに強化されて行っ
た。戦後船員法は、たとえば「上長の職務上の命令に」従わなかったといった軽罪に対する懲
戒を上陸禁止や戒告にかぎり、監禁や加役、減給を廃止したが、なお「上長に対し暴行又は
脅迫したときは、３年以下の懲役……」、人命、船舶、積荷が危険になっている場合に、船長
の許可なく船舶を去ったり、必要な作業の命令に服従あるいはそれに従事しなかったとき、あ
るいは外国において脱船したとき、１年以下の懲役と規定している。
　イギリスにおいても、日本においても、資本主義海運が発達するにつれて、法制上の船内規
律規定は強化されている。しかし、それとは逆に、船員の規律違反は減少している｡その減少
は、法律が強化されたから減少したのではなく、船員が賃金労働者として暴力の規律によらず
とも飢えの規律で訓育されたからである｡それにもかかわらず、なぜ法律が強化されたかであ
るが、それは船員がいままでのように個人的で一時的な反抗をやめ、海員組合という労働組
合を作り、組織的に反抗するようになったからである。そして、それ以前とはちがって賃金労働
者となった船長を通じてしか、船内規律を維持できなくなり、それに成文化した法的権限を与え
る必要が生じたからである｡いわば、資本家の恐怖の増大のあらわれであった。