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『著書名』・題名、書誌名・巻号、年月
(『著書名』・題名、拙著・拙編著は太字)
【海運経済-1-】
『海運概説』(共著) 海文堂出版 1979年4月
帆船・機帆船海運業の生成とその存立『機帆船海運の研究−その歴史と構造−』(共著)(文部省科学研究費刊行助成図書)所収) 多賀出版1984年3月
『現代の海運』(編著) 税務経理協会 1985年5月
交通用役の生産とその要素『現代海運論』(雨宮洋司共編著)所収) 税務経理協会 1991年4月
海運企業の形態と産業支配『現代海運論』(雨宮洋司共編著)所収) 税務経理協会 1991年4月
現代海運の展望と課題『現代海運論』(雨宮洋司共編著)所収) 税務経理協会 1991年4月
【海運経済-2-】
海運産業・船員労働の史的展開−船舶運航技術を中心として−(文部省科学研究費補助金報告) 東京商船大学研究報告13 1963年4月
経営分析・大阪商船三井船舶株式会社(上、下)(共筆) 経済103,104 1972年11月
戦後日本の海運政策の段階と性格 海運経済研究8 1974年11月
海運大企業の反社会性 経済139 1975年11月
戦後海運市況の規定要因 海運経済研究10 1976年1月
便宜置籍船とその分析について 交通学研究1978年年報 1978年11月
機帆船業の主要地域の実態調査(文部省科学研究費補助金報告)(共筆) 東京商船大学研究報告30 1980年3月
【海運経済-3-】
外航海運(中西健一、広岡治哉編『3版・日本の交通問題』所収) ミネルヴァ書房 1980年6月
地方小零細経営としての帆船・機帆船海運業の歴史と構造に関する調査研究(文部省科学研究費補助金報告)(共筆) 東京商船大学研究報告33 1983年3月
船舶改善施設とその効果(広岡治哉編『近代日本交通史』所収) 法政大学出版局 1987年5月
外航海運−主として北米コンテナ輸送について−(広岡治哉、野村宏編『現代の物流』所収)  成山堂書店 1994年8月
解題:P.ホープ著『イギリス海運史2001年8月以降
【船員雇用-1-】
運航技術変化に適応する船員需給問題に関する研究(1)(文部省科学研究費補助金報告) 東京商船大学研究報告21 1970年1月
運航技術変化に適応する船員需給問題に関する研究(2)(文部省科学研究費補助金報告) 東京商船大学研究報告22 1971年1月
運航技術変化に適応する船員需給問題に関する研究(3)(文部省科学研究費補助金報告) 東京商船大学研究報告23 1972年12月
船員労務管理の変容と特徴 海事産業研究所所報63,64 1971年9月
戦後30年の日本船員の雇用構造 海事産業研究所所報115-119 1976年1月
イギリスの多目的配乗制度 海運583 1976年4月
【船員雇用-2-】
便宜船員の類型と量的検討について 海事産業研究所所報156 1979年6月
イギリス海運における船員雇用−その歴史的概観 海事産業研究所所報182 1981年8月
船員家族の離家庭性とその対策 労働の科学40(1) 1986年1月
日本船員の労働時間制の問題点 海運経済研究20 1986年1月
内航船員の雇用実態とその不足対策について 海事産業研究所報310 1992年4月
国家と労務管理、そして船員−船員は国家からどのように扱われてきたか?− 国民経済雑誌(神戸大学)171(1) 1995年1月
【労使関係-1-】
海員組合の労働協約闘争(共筆) 労働農民運動55 1970年10月
現代船員の社会意識 海運経済研究6 1971年1月
産業別組織としての海員組合 労働農民運動74 1972年5月
海運産業の発達と海員組合の政策について 交通学研究1973年年報 1973年1月
産業別労働問題研究序論船員労働問題研究の回顧と課題 海上労働科学研究所年報6 1973年3月
【労使関係-2-】
海運産業の賃金決定機構と産業別労働組合 賃金と社会保障623 1973年4月
右翼組合路線の破綻と克服への一過程−全日本海員組合の事例において− 社会政策学会年報18『労働戦線の統一』 1974年1月
海運産業における賃金体系の変遷と問題点−主として基本給体系について− 賃金と社会保障657 1974年9月
過渡期の船員意識 海運経済研究12 1978年1月
【労使関係-3-】
便宜船員の歴史的考察労働力の国際移動、移民、外国人労働者との対比におい 海運経済研究14 1980年11月
雇用の国際化と労働基準−海運労使関係の場合−(社会政策叢書8『国際化する労働問題と社会政策』所収) 啓文社 1984年9月
雇用の国際化と労働組合のたたかい−日本の海運労使関係を通して− 賃金と社会保障903 1984年12月
船員労働の特殊性(船員問題研究会編『現代の海運と船員』所収) 成山堂書店 1987年1月
海運政策と船員の立場(船員問題研究会編『現代の海運と船員』所収) 成山堂書店 1987年1月
【労働技術】
『船員労働の技術論的考察−船員制度改革論批判−』(文部省科学研究費補助金報告) 海流社 1979年3月
船員労働の生産性向上と船員の状態 海運431 1963年8月
船舶技術と船員労働の基礎理論(1-3) 海事産業研究所所報143-145 1978年5月
自動化船と船員制度の近代化 経済評論別冊労働問題4 1983年6月
【船員史
帆船の社会史イギリス船員の証言−』 高文堂出版社 1983年9月
社員になれない登用士官(『聞き書き・海上の人生−大正・昭和の船員群像(海員史話会著)(人間選書152)所収) 農山漁村文化協会 1990年11月
イギリス海員組合100年史の研究1,2,3 海事産業研究所報319,322,327 1993年1月,4月,9月
【港湾、その他】
戦後日本資本主義と技術革新『現代技術の政治経済学』(仲村政文共編著)所収) 青木書店 1987年3月
臨時工・社外工と労働災害(上、下) いのち21-22 1968年8月
海難原因の分析方法 日本航海学会誌40 1968年12月
港湾労働者の供給側面について 港湾経済研究8 1970年1月
船員の余暇問題と港湾福祉施策 港湾経済研究13 1975年1月
戦後日本経済と港湾(徳田欣次,柴田悦子編『現代の港湾』所収) 税務経理協会 1987年1月
物流の新しい展開(池田博行、松尾光芳編『現代交通論』所収) 税務経理協会 1994年10月
注:上記の著書8、主要論文48以外に、小論35、報告書38

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